北海道大や大阪大などの研究チームは昨夏の東京五輪・パラリンピックで選手村の下水を調べたところ、新型コロナウイルス量が、ＰＣＲ検査などで陽性者が確認される２日前から増加していたとの研究成果をまとめ、２３日公開の医学専門誌のオンライン版に掲載された。
滞在型イベント時に下水調査でウイルス量増加がみられたエリアを特定、ＰＣＲ検査を集中させるなど検査の効率化が期待できるという。
研究に参加した北大の北島正章准教授（環境ウイルス学）によると、チームは昨年７〜９月、選手村の七つのエリアから下水サンプルを採取した。
