株式会社電通グループ（ブランド：「dentsu」、本社：東京都港区、代表者：取締役 代表執行役 社長 グローバルCEO 五十嵐 博、資本金：746億981万円）は、「電通グループ 統合レポート2025」を発行し、ウェブサイトで公開しました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202507252719-O2-x6R8xCSH】
https://www.group.dentsu.com/jp/sustainability/common/pdf/integrated-report2025.pdf
本レポートは、株主・投資家を含むあらゆるステークホルダーの皆様に対し、財務・非財務両面からの価値創造と、企業価値の中長期的な向上に向けた当社グループの戦略や取り組みについて、理解をより深めていただくことを目的としています。本年版では、2025年2月に発表した電通グループの新中期経営計画（2025–2027）の柱である事業ポートフォリオの見直しと、資本・人財の重点領域への集中による競争優位性の回復に焦点を当てました。
当社グループは、1901年の創業以来、「人が資本」の企業として、常に社会や顧客企業の課題解決に取り組み、活力ある社会の創造と発展に尽力してきました。現在の経営方針であるB2B2S(Business to Business to Society)のもと、社会全体の持続的な成長を実現するために、クライアントと共に社会課題の解決を目指し、「人が生きる喜びに満ちた活力ある社会の実現」に挑戦し続けています。
なお、統合レポートに併せて、電通グループの非財務データを詳細に掲載した「非財務データブック」※1及び、「気候関連レポート」※2も発行しました。当社グループでは、これまで気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の勧告に基づき、気候変動が事業に与える影響のシナリオ分析の実施し、TCFDレポート発行を行ってきました。2025年度は国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が示したIFRSサステナビリティ開示基準 IFRS S2号（気候関連開示）を参照した分析・報告を行い、気候リスクと機会が当社グループの財務状況にどのように作用しているかを明示しました。詳細は「気候関連レポート」をご覧ください。
※1：2024年度「ESGデータブック」より名称を変更
※2：2024年度「TCFDレポート」より名称を変更
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M105945/202507252719/_prw_PT1fl_34n8HXG2.png】
＜統合レポート2025の主なコンテンツ＞
・ 私たちが目指す未来と実現への原動力
・ dentsuのDNA、VISION・経営方針
・ グローバルCEO、グローバル・チーフ・サステナビリティ・オフィサー、グローバルCFO、グローバル・チーフ・ストラテジー・オフィサー 、グローバル COO、グローバル・チーフ・クリエイティブ・オフィサー、グローバル CHRO、グローバル・チーフ・ガバナンス・オフィサーをはじめとする経営陣からのメッセージ
・ 電通グループの新中期経営計画（2025–2027）の概要
・ 価値創造モデル
・ 電通グループのマテリアリティ（重要課題）
・ 2030価値創造戦略
・ 電通グループの新中期経営計画（2025-2027）
- 2025年度は海外事業を中心に「収益性の回復」に注力し、2027年度には成長軌道
- 各マーケットでクライアントのグロースパートナーになることで、グローバルに成長
- 次世代成長領域：スポーツ＆エンターテインメント領域
・ AI時代にこそ活かされるdentsuの一人ひとりの多様なクリエイティビティ
・ 「人財で勝つ組織」に向けた取り組み
・ 環境に関わるリスクと機会、レジリエンスを事業戦略に組み込む
・ インテグリティを最優先の価値観とする企業文化、実効性あるコーポレートガバナンスの実現に向けて
・ 独立社外取締役メッセージ
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202507252719-O4-OR7zN49p】
以上
【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ グループコーポレートコミュニケーションオフィス 小嶋、中川
Email：group-cc@dentsu.com
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