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企業価値の未来は、PRが創る。 新書籍「PR式経営」2026年1月8日発行

    ~パブリックリレーションズで創る企業価値~

    2026年1月7日
    株式会社 電通PRコンサルティング

    企業価値の未来は、PRが創る。 新書籍「PR式経営」2026年1月8日発行  ~パブリックリレーションズで創る企業価値~


     株式会社電通PRコンサルティング(代表取締役社長執行役員:山口恭正、本社:東京都港区)は、企業広報戦略研究所(電通PRコンサルティング内、所長:阪井完二)の編著の書籍「PR式経営  パブリックリレーションズで創る企業価値」を、 株式会社日経BPから2026年1月8日(木)に発行いたします。

     

    【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202601061970-O1-zBazdvCu

     

     

     本書では、日本の上場企業約1000社から得たPR/広報の活動実態調査・分析結果から、Keyステークホルダーの期待と不安をマネジメントすることで将来価値を効率的に高める新しいパブリックリレーションズ(PR)について、インテリジェンス(広聴)・インフォメーション(広報)・インパクト(広益)の3つのiの視点から考察しています 。

     さらに、個人投資家が増加した現在、企業の将来価値の先行指標とも言える “非財務情報”に着目。慶應義塾大学総合政策学部(神奈川県藤沢市)保田隆明教授の監修の下、企業広報戦略研究所が開発した「非財務クロスバリューモデル」を用い、企業と個人の双方に調査した結果を掲載している点も本書の特長です。

     豊富なデータに加え、CxO(経営者)インタビューや成功事例を交えながら解説し、これからの経営に求められるパブリックリレーションズ(PR)の本質を提唱しています。

     

     

    <書籍内容 目次>

    はじめに

    第1章   変化する企業価値基準

    Case1   KINTO 顧客の生の声と企業トップのメッセージがマーケットを創造する

    第2章    経営機能としての広報

    Column 「市場創造」から「価値創造へ」

                   ~マーケティングとパブリックリレーションズの融合~

    第3章  「広報活動」実態調査

    Case2      日清食品ホールディングス

                   各部門の課題を発掘し、コミュニケーション機能を用いて解決をサポートする

    Case3      ソニー

                   クリエイションにフォーカスすることで、企業価値の向上を目指す

    第4章  高まる非財務情報の重要性

    Interview 企業価値を高める非財務情報

                   慶應義塾大学 教授 保田隆明氏 × 電通PRコンサルティング 社長 山口恭正

    第5章  将来価値を高めるPR式経営 実践策

         

     

    <編著者>

    企業広報戦略研究所

    経営やPR/広報の専門家と連携して、企業の戦略や体制などについて調査・分析を行う電通PRコンサルティング内の研究組織。2013年設立(所長:阪井完二)。

    https://www.dentsuprc.co.jp/csi/

    執筆者: 阪井完二、末次祥行、増田勲、戸上摩貴子

     

    <書籍概要>

    ・書籍名:PR式経営 パブリックリレーションズで創る企業価値

    ・編著:企業広報戦略研究所(株式会社 電通PRコンサルティング内)

    ・定価:1980円(本体1800円+税)

    ・発行日:2026年1月8日

    ・ISBNコード: 978-4-296-20873-9 

    ・仕様: 四六判並製、336ページ

    ・形式:紙書籍、電子書籍

    ・発行:株式会社日経BP

    ・日経ブックプラス: https://bookplus.nikkei.com/atcl/catalog/25/12/15/02385/

    Amazon:https://www.amazon.co.jp/dp/429620873X/ref=nosim?tag=nkbookplus-22

    *全国主要書店、オンライン書店で購入いただけます。

     

    株式会社電通PRコンサルティング

    電通グループ内のPR領域における専門会社。1961年の創立以来、国内外の企業、政府、自治体、団体の戦略パートナーとして、レピュテーション・マネジメントをサポートしています。データ分析を行い、そこから得られたインサイトに基づくコンテンツ開発と最適な情報流通デザインを通して、クライアントと共にソーシャルイノベーションへの貢献を目指しています。2009年、2015年には、日本国内で最も優れたPR会社に贈られる「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を、2018年には「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」をPRovoke Media (旧Holmes Report)から授与されています。

     

     

     

     

    情報提供