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ティーペック、健康ポータルサイト「plus Baton(プラスバトン)」を 健康保険組合200団体以上に提供開始

    電話派?それともチャット派?自分にあった健康相談方法を選べる

    2026年4月6日
    ティーペック株式会社

     

    電話派?それともチャット派?自分にあった健康相談方法を選べる ティーペック、ヘルスケアサービスサイト「plus Baton(プラスバトン)」を 健康保険組合200団体以上に提供開始

     

    ティーペック株式会社(本社:東京都台東区、代表取締役社長:鼠家 和彦)は、24時間健康相談、心理カウンセリング、セカンドオピニオン手配サービスなどを一元化したヘルスケアサービスサイト「plus Baton(以下、プラスバトン)」について、利用対象を拡大し、2026年4月より健康保険組合の被保険者および被扶養者向けに提供を開始しました。

     

    現在、200以上の健康保険組合が対象となっています。ご自身やご家族が加入している健康保険組合のホームページやパンフレットにて、対象可否をご確認いただけます。

     

    【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202604066952-O1-4s0Bbl9k

     

     

    プラスバトンの特長
    デジタルも人も選べる健康相談“利用者が自分に合った方法で相談可能”

     

    「アクセスしやすさ」や「気軽に相談できる場所の有無」が健康を左右するという考えのもと、24時間健康相談やカウンセリング、セカンドオピニオン手配サービスなど、幅広い健康支援サービスを一元化したヘルスケアサービスサイト「プラスバトン」を開発しました。

     

    専門家への相談方法として、テキストと音声(電話)が選べる点がプラスバトンの特長です。

     

    「人(医療専門家)に相談したい」場合、プラスバトンでは、テキストで相談できる「看護師チャット相談」「チャットボット健康相談」や、電話で相談できる24時間電話健康相談が選択できます。また、医療機関を地図上で簡単に探せる「かんたん病院検索」など、自身で検索ができるWebサービスもあります。

     

    【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202604066952-O3-9CfW59hk

     

     

    今後の展開

     

    プラスバトンは、2022年に生命保険会社など民間保険の加入者向けに提供を開始し、現在は29万名を超える方にご利用いただいています。

     

    利用者の相談スタイルはさまざまで、電話やテキストで相談したい方、Webで情報を調べたい方など、多様なニーズがあります。また、まずはWebで情報を確認し、その後に医療の専門家へ相談するなど、段階的に利用したいというニーズも見られます。

     

    こうした多様なニーズに応えるため、利用者が自分に合った方法を選べるサービスを通して、今後もティーペックは、AI時代においても医療専門職によるサポートの価値を大切にしながら、利用者にとって“ちょうどいい距離感”の健康支援を提供してまいります。

     

    plus Baton(プラスバトン)

    https://plus-baton.t-pec.co.jp/

     

    プラスバトンは、ティーペックが35年以上培ってきた健康相談のノウハウと、デジタルの利便性を融合したヘルスケアサービスサイトです。

     

     ※ご利用いただくサイトのURLは、加入先により異なります。保険商品にご加入中のお客さまは共通URLから、その他のお客さまは所属団体からのご案内をご確認ください。

     

    【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202604066952-O4-Fp6FyUls】 【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202604066952-O5-mPPBx353

     

    プラスバトンのサービス概要を動画でもご覧いただけます。

    https://youtu.be/uAaH8w5vQ_w?si=gJPg4VZdEyxqCfjg

    【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202604066952-O6-2hyE0kSm

     

     

    ティーペック株式会社
    https://www.t-pec.co.jp/

     

    24時間健康相談事業のパイオニアとして1989年に設立。医師・保健師・看護師などの医療資格者を有するコンタクトセンターを運営し、セカンドオピニオン手配サービスやメンタルカウンセリング、生活習慣病の重症化予防など、健康・医療分野における社会課題の解決を目的とした事業を多数展開。2017年から10年連続で「健康経営優良法人」に認定。

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